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自己診断はせずに、専門医に相談しましょう!
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男性の性(18)Text by 岡本ひ尿器科医院 岡本 知士
大手のコンドームメーカーが昨年行った世界41カ国30万人以上の成人性交回数調査によると、日本人は年平均45回(月平均3.75回)で41か国中最下位、40位のシンガポール年平均72回や、41カ国平均の年平均102回にも大差で、1位のギリシャ年平均138回(月平均11.5回)、前回1位で今回5位のフランス年平均120回(月平均10回)の3分の1程度しか性交していないという驚きの結果(日本人にしてみれば他国の性交回数が多すぎるのが驚き)が出ました。全体としては肉食中心の欧米の回数が多く、穀物食中心のアジアで回数が低い結果でした。この結果を素直に見ると、前回、
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緑内障の早期発見・早期治療Text by 江口眼科病院 仲嶺 盛
緑内障という病気を聞いたことはあると思いますが、どのような病気か知っていますか?緑内障は眼圧上昇や神経の脆(もろ)さによって網膜の視細胞が障害され視野が欠け、視力が低下する病気です。緑内障は現在日本の失明原因の第1位です。疫学研究によると、日本人の40歳以上の緑内障の有病率は約5%との報告があります。また、緑内障と診断された患者のうち、約80%は自覚がなく、治療を受けていないといわれています。最近、検査機器は目覚ましく進歩しており早期発見、早期治療が可能になってきています。その中でもOCT(光干渉断層計)というものが、緑内障の早期発見の役に立ちます。緑内障は視神経に障害が起きて視野障害が起きる病気です。OCTはその神経細胞の厚みを測定し、緑内障が進行しているかどうかを診断できます。眼底に緑内障を示唆する所見があるが、まだ視野障害が起きていない状態を前視野緑内障といいます。これはOCTが行われるようになってから確立された概念です。この状態に対して現在の緑内障のガイドラインでは原則的に治療せず経過をみるということになっています。しかし高眼圧であったり、緑内障は遺伝もリスクファクターになるため、例えば近親者に緑内障の方がいたりする場合などは積極的に治療を検討する場合があります。医療は日々進化しており、今まで治療の対象とならなかったものも、治療したほうがよいのではないか、という議論がでてきております。緑内障は決して珍しい病気ではありません。何か気になることがあれば眼科を受診してみてはどうでしょうか?
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春、学校健診の季節ですがText by 清水眼科クリニック 清水 信晶
新学期を迎え、我々眼科医も学校健診のため小・中学校を訪れます。視力検査を含め、目の病気が疑われれば専門医を受診するようにと、健診の結果用紙を子供達は学校から頂いてきます。その中で特に注意しなければならないのが小学校一年生の視力検査の結果でしょう。小学校一年生にとって視力という検査は初めての経験で、やり方もよく理解出来ないかも知れません。大勢のお友達の中で検査に集中出来ないこともあるでしょう。そのため検査結果が実際より悪くなりA(1.0以上)にならないと言うこともあります。しかしながらこの年齢では結果が悪い場合、遠視の場合が多く見受けられます。そして、遠視の場合、弱視(じゃくし)や斜視(しゃし)を伴っている場合があり、この1年生の時期を逃すと後でメガネをかけたとしても視力が回復出来なくなってしまうこともある、目にとってラストチャンスの時期だとも言えます。簡単に言うと、近視は近くは見えて遠くがピントがぼやけてしまう状態です。少なくとも近くを見ている時にはきちんとピントがあった画像が目に入るので弱視になることはありません。それに対し遠視の場合、もし度数が強ければ近くも遠くもはピントが常にぼやけてしまいます。いつもはっきりしない画像しか見えていないため、視機能(ものを見る力)が発達することができなくなります。そのため放置するとメガネで矯正しても1.0が出ない弱視になってしまうことがあります。また、斜視を来すこともあるのです。子供の視力は生まれたときは0.01しか有りませんが、次第に発達して4~5歳で1.0となり、視力が完成すると言われています。ですから6歳になっている小学校1年生は視力にとって非常に大事な時期といえるのです。視力の結果が悪いとき、斜視の疑いがある場合には必ず専門医の精密検査を受けましょう。
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乳がん検診には『きっかけ』が必要?Text by 北美原クリニック 乳腺センター 早川 善郎
皆さんが病院に行くのは、何か気になる症状がある場合と思います。症状がなければ普通は行きません。検診というのは、症状がない状態で体に異常がないかどうかを大まかに調べるものです。怪しい部分があれば精密検査が必要になります。乳がんになる女性は年々増加しており、生涯において11人に1人が乳がんになると言われています。検査はしておかなければならないと、多くの女性は思っています。しかし、何らかの症状がないと「つい後で・・・」となってしまいがちで、その気持ちも理解できます。乳がん検診の目的は、症状のない、自覚していない状態で早期の異常を見つけ、最終的には乳がんで亡くなる人を減らすことです。欧米に比べ日本での乳がんの死亡率が下がらないのは、「検診」の受診率が低いことも一因と考えられています。家族・親戚や知り合いの人が乳がんになったり、メディアで乳がんの情報があったり、無料クーポン券が届いたりなど、検診には何らかの“きっかけ”があると、受けてみようという気持ちになるのかと思います。現在、多くの市町村では検診クーポンや隔年での検診補助などを行っており、それらを利用するのも良いと思います。また、職場で行う定期的な検診でもいいでしょう。女性にとって、乳がんは常に気をつけなければならない病気になっています。思い立った時に面倒がらずに受けてみてください。また医療者側も、受診者がいつでも気軽に受けることのできる体制をとっていくことが必要と思います。
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乳幼児健康支援一時預り事業(病後児保育)Text by かみいそこどもクリニック 渋谷 好孝
皆さんは子どもの病気が少し回復して保育園や幼稚園に出すのには忍びないが、勤務先からは出勤を要請された、あるいは子どもの病気のために休みが続いて解雇の心配がある、などのときにはどのようにされていますか?一時保育やファミリーサポートはずいぶんと普及しましたが、病児あるいは病後児を原則受け入れてはくれません。国はこのような状況のお子さんに対して、都道府県、市町村に働きかけ乳幼児健康支援一時預かり事業を行うように要請しています。厚生労働省の定義によれば、この事業は病気回復期にあり、医療機関による入院治療の必要はないが、安静の確保に配慮する必要がある集団保育が困難な保育所に通所している児童で、かつ、保護者の勤務の都合、傷病、事故、出産、冠婚葬祭など社会的に止むを得ない事由により家庭で育児を行うことが困難な児童が対象になり、病院や診療所が行う場合には病後児の他に病児も含めても差し支えないこと、保育園児以外でも対象にしてよいことなどを謳(うた)っています。北海道では札幌に三ヶ所、函館市、旭川市にそれぞれ一ヶ所、病院の事業として設置されているほか、全部で九ヶ所でこの事業がすすめられています。北海道以外の都府県では地域の小児科の診療所が子育て支援の一環としてこの事業に取り組んでいるようです。子どもを預けて仕事を始めても、保育園児など集団生活を余儀なくされているお子さんは、病気にかかって熱を出したり、嘔吐(おうと)をしたりということを止めることが出来ません。老人介護が介護保険の導入により、個人が対応するものから社会が対応することに変わったように、病気になってしまった子どもも親がみるべきものから、地域社会が一体となって支えていくものに変わっていかなければならないのでしょう。
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